スナップアップ投資顧問のIT・メディア業界の推奨銘柄の実績(過去の事例)です。有力投資アドバイザー、有宗良治氏率いるスナップアップはIT株の選定で優れた実績を持っています。短期間で株価が倍増した銘柄も多いです。


スナップアップ投資顧問のIT関連の推奨銘柄

IT業界の上場企業の中には、流行り言葉やキャッチフレーズを駆使した宣伝文句ばかりが先行し、中身が伴わない会社も多いです。こうした薄っぺらい企業は、ベンチャーキャピタルや大企業をうまいこと巻き込んで上場を果たしたものの、実態がイマイチなため、株価や業績が維持できない場合が多いです。いわゆる「上場ゴール企業」と呼ばれています。

公募価格や初値を一度も越えない企業も

中には、新規株式上場(IPO)したときの公募価格や初値を一度も上回ることができていない企業もあります。もちろん、猛烈なスピードで急成長し、株価が10倍以上に膨れ上がる優良IT企業もあります。

本物の優良株を適切なタイミングで

こうした玉石混淆のIT業界への株式投資では、銘柄選定が何より大事です。スナップアップ投資顧問は、卓越した慧眼(けいがん)により、本物の優良IT株を適切なタイミングで推奨することが多いとの評価を得ています。スナップアップ投資顧問が推奨した後に、株価が倍増したIT銘柄の一部を紹介します。


推奨後に株価が倍増した銘柄(2020年の実績)

2020年初頭から本格化した新型コロナウイルスの大感染(コロナ渦)。同年2月以降の世界的な相場暴落とその後の回復の過程で、スナップアップ投資顧問が推奨したIT銘柄が次々と2倍を超える株価を付けました。


Jストリーム(2020年3月推奨)

Jストリームは、動画配信の「裏方」として活動する会社である。動画のネット配信をする企業に対して、システムや技術を提供する。

企業、教育機関、イベント団体から依頼殺到

コロナ感染の大を受けて、企業、教育機関、イベント団体などが次々とオンライン配信をスタートした。その際、日本国内で技術面でのサポートの依頼先となったのが、Jストリームだった。

医師向けの薬のビデオ説明会

従来からの大きな収益源は、医療や金融業界である。医療分野においては、製薬会社が医師を対象に新薬のビデオ説明会を開催する際に、Jストリームのシステムが活用されている。

在宅勤務用のビデオ会議

また、コロナ渦の以前から、安倍内閣の「働き方改革」の推奨を受けて、在宅勤務が拡大していた。そこに着目し、「ビデオ会議」などの市場開拓に力を入れてきた。コロナ渦で外出自粛の動きが広がると、一気に需要が爆発した。

学会や株主総会など「シビア」なイベント

ネットを通じた会議やイベント開催のニーズは一過性のものではなく、長期間にわたり拡大すると予想されている。とりわけ学会や株主総会などのシビアな会議は、スポーツや音楽ライブのような「生(ナマ)ならで熱狂」「その場を共有することの高揚感」が必要ない。このたため、オンライン開催との親和性が高い。中期的な成長シナリオも描きやすいと考えられている。

認証機能や課金決済システム

さらに、同社は、動画配信の利用者の認証機能や課金決済システム、海外からのアクセスを制限できる機能なども手掛けている。オンラインゲーム分野でも強みを持つ。

KDDIやNTTが設立母体

Jストリームは1997年設立。KDD(現KDDI)、NTTグループ、トランスコスモスら有力企業が出資母体となって発足した。当時はインターネットが普及し始めたばかり。光ファイバーのような大容量の通信網が発達しておらず、動画をネットで閲覧するのは困難だった。

「寄り合い所帯」の成功例

しかし、地道にノウハウと実績を積み重ねて、国内企業からの信頼を築いていった。現在も、トランスコスモスが株式の過半数を握る。大企業が共同出資で設立した「寄り合い所帯」のような会社は、責任の所在があいないになり、失敗することが多い。Jストリームは例外の一つである。

動画配信市場で独自の存在感

ユーチューブやネットフリックスと棲み分け

動画配信の分野において、一般消費者向けの分野ではYoutube(ユーチューブ)、Netflix(ネットフリックス)、Amazon(アマゾン)、アップル、DAZN(ダゾーン)といったアメリカ企業が圧倒的に力を持っている。日本市場でも多数のシェアを握る。また、ビデオ会議用のスマホアプリとしては、米国のZoom(ズーム)が日本でも業界標準になりつつある。

ユーストリーム消滅の教訓

日本の動画配信業者としては、有線放送のUSENが母体となった「U-NEXT(ユーネクスト)」がある。また、NTTドコモの「dTV(ディーティービー」などが存在している。しかし、上記のアメリカ企業の押され気味である。日本生まれの「ユーストリーム(Ustream)」はYoutubeに敗れて消滅した。

ローカル企業として裏方に徹する

こうしたなか、Jストリームは、自ら一般消費者に動画配信サービスを提供するのではなく、裏方として「企業向け(B to B)」サービスに特化することで、米企業との棲み分けに成功している。日本企業(ローカル企業)ならではのきめ細かいサポートをできるのが強みとなっている。

Jストリーム
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
897円
(2020年3月18日)
推奨後の高値 2,032円
(2020年5月1日)
上昇倍率 2.2倍
現在の株価 こちら→
市場 東証マザーズ
(2001年9月上場)

チェンジ(2020年4月推奨)

チェンジは、情報システム会社である。顧客企業の「業務の効率化」に特化している。顧客は、国や自治体など役所の比率が高い。

役所や企業の「業務効率化」に特化

情報システム会社は、世の中に山ほど存在している。その中で、チェンジが成長した理由は、役所や企業のコスト削減や省力化に結びつくシステムと人材を提供できる点にある。

1社目の成功案件を同業他社に応用

そのビジネスモデルは、ある企業と一緒に業務効率化のシステムを共同で開発する。その際に、料金を格安にして受注する。システムがうまく稼働した後は、この顧客企業と同じ業種の企業にシステムを導入する。2社目からは、コストが大幅に安くなるため、利益が手厚く稼げる。

技術だけでなく「人材」もセットで提供

また、単にシステムや技術を提供するだけでなく、技術を活用できる「人材」や「組織(チーム)」もセットで用意する。これによって、顧客企業はすぐに新しいシステムを導入し、成果を出すことができる。この点が、他のシステム会社との違いである。

業務内容をふまえた技術導入

一方で、既存のシステム会社は、技術に強いものの、その技術を顧客企業の業務にどう活用するかという知識・ノウハウが乏しい。その点、チェンジはコンサル出身者がつくった会社らしく、顧客の業務の内容をふまえた技術の導入方法をわきまえている。

AIやクラウドを使いこなす

企業や役所には、ITを使いこなせる人が少ない。「AI(人工知能)」「クラウド」「画像認識」「ビッグデータ」「IoT(モノのインターネット)」といった新しい技術を導入しても、活用しきれないのが課題である。その弱点を人材提供によって埋めるのである。

アクセンチュア出身者5人で創業

2003年に設立された。経営コンサルティング会社、アンダーセン(現アクセンチュア)出身のコンサル5人が創業した。福留大士(ひろし)氏(現社長)、神保吉寿氏(現会長)らである。

異才の経営者・福留大士

当初は、コンサル出身らしく企業再生のサポートやインド市場開拓ビジネスなどを手掛けていた。創業以来の中心人物である福留社長(1976年生まれ)は異才あふれる経営者として知られており、2012年の衆院選挙(鹿児島3区)で維新の会から出馬し、落選したこともある。

「ふるさと納税」のシステムで大成功

チェンジの主な顧客は、政府(国、自治体)と大企業である。市町村などから「ふるさと納税」のシステムを相次いで受注し、躍進した。

また、自前での開発にこだわらないのも特徴であり、他社との協業を積極的に行っている。例えば運輸業ではJR東日本や東京地下鉄、金融業では野村総合研究所など、各産業をリードする大手企業と組み、新しいシステムの構築に取り組んできた。航空業界では、これまでIT技術は主に本社機能だけで活用されていたが、パイロット、整備士、客室乗務員などへの現場レベルにまでITを導入した。

2016年9月に東証マザーズに上場。そのわずか2年後に東証一部に昇格した。

チェンジ
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
2,570円
(2020年4月7日)
推奨後の高値 5,650円
(2020年5月25日)
上昇倍率 2.2倍
現在の株価 こちら→
市場 東証1部
(2016年9月マザーズ上場)

ブイキューブ(2020年4月推奨)

ネット会議システムを主力としている。映像と音声で遠隔地をつなぎ、オンライン診療や教育のシステムも提供している。日本におけるテレワーク関連の代表的な銘柄である。2016年には「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」に選出された。

テレワークの場所は、家で働く人やその家族のプライバシーを保つことが求められる。また、顧客情報の流出を防ぐことも必須である。ブイキューブは、電話ボックスのような個室型ブースの設備も販売している。「テレキューブ」という商品名。

2023年まで東京をはじめとする全国主要都市エリアへの1000台設置を目指している。2019年8月に三菱地所やオカムラらと普及促進を図る新会社を設立した。東武鉄道の北千住駅に設置したほか、空港や商業施設などへの展開も検討している。

ブイキューブ
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
557円
(2020年2月19日)
推奨後の高値 1,483円
(2020年4月1日)
上昇倍率 2.6倍
現在の株価 こちら→
市場 東証マザーズ
(2013年12月上場)

アイ・エス・ビー(2020年3月推奨)

通信制御のソフトウエア開発会社。携帯電話のネットワークに不可欠な基地局向けのソフトを手掛ける。次世代携帯電話「5G」での需要増大が見込まれている。

2013年に独立行政法人の情報通信研究機構(NIC)から基地局整備の大型案件を受注した。新たな無線技術として注目される「ワイサン」(Wi-SUN)や、機器と機器がネットでつながる「マシン・トゥ・マシン(M2M)」といった分野で強みを持つ。いわゆるIoT(モノのインターネット)の関連銘柄となる。

様々な機器がネットにつながることで、ハッカーによる攻撃のリスクも増している。アイ・エス・ビーは、サイバーテロの被害を防ぐためのセキュリティソフトの開発にも力を入れている。

アイ・エス・ビー
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
809円
(2020年3月31日)
推奨後の高値 2,593円
(2020年5月27日)
上昇倍率 3.2倍
現在の株価 こちら→
市場 東証1部
(1990年7月上場)

フーバーブレイン(2020年5月推奨)

情報セキュリティー対策製品を主力とする。コロナ渦におけるテレワーク普及により、企業の機密保持のニーズが高まったことが追い風になっている。

大手通信機器メーカーへの供給が伸びているほか、販売代理店も順調に増加。従来の中小企業中心のターゲット層が、中堅企業へと広がっている。過去に販売した製品の保守期間終了に伴う既存顧客のリプレース需要が見込まれる。

フーバーブレイン
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
903円
(2020年5月7日)
推奨後の高値 2,273円
(2020年5月27日)
上昇倍率 2.5倍
現在の株価 こちら→
市場 東証マザーズ
(2015年12月上場)

BASE(2020年4月推奨)

個人や小さい店舗が簡単にネットショップを行うためのサービスを提供している。「お母さんでも使える」というのがコンセプト。

コロナ渦で、飲食店や観光地のお土産店の来店が激減。その代替の収入源として、ネットショップを立ち上げる動きが加速した。これが、BASEの追い風となり、2020年3月以降、利用者が急増したという。

店舗オーナーや個人事業主が、専門的な知識なしに、ネットショップを手軽に開設できるのを特徴としている。ショップ開設から決済機能の導入までを一括して提供する。

楽天やAmazonに出品するのに比べて、お店側が自由に運営できる。BASEの収入源は、ネットショップの販売額に応じて受け取る手数料である。

BASE
推奨時点の株価
(推奨日の始値)
1,450円
(2020年4月15日)
推奨後の高値 3,975円
(2020年5月21日)
上昇倍率 2.7倍
現在の株価 こちら→
市場 東証マザーズ
(2019年10月上場)